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プログラム

大会プログラム

すべての発表について、オンデマンド配信(発表者があらかじめ作成したビデオクリップをインターネットで配信)を行います。
配信は、大会の2週間前までに開始する予定です。
参加者の方には事前に発表内容を視聴していただき、発表者と質疑応答を当日に行っていただく「反転授業」のような方式を予定しています。

日本行動分析学会 第39回年次大会(プログラム)(2021年8月5日発行)
※本スケジュール(プログラム)は予告なく、予定を変更する可能性があります。


研究発表

すべて口頭発表(ビデオクリップによるオンデマンド配信+質疑応答は年次大会のオンライン会場にて実施)で行います。必ず予約参加申込を行って下さい(申込期限:5月31日 → 6月13日(日)。

  1. 第一発表者には、発表内容を説明する動画ファイル(MP4形式で保存されたもので、最長20分とし、ファイルサイズは1.0 GB以下とします)を事前に提出して頂きます。大会当日は発表動画を見た参加者と、ご発表の内容についてオンラインで討論をしていただきます。
  2. 受理の要件は、①予約参加申込、②諸費用納付、③抄録提出、④動画ファイル提出です。期限に遅れた場合は、受理しかねますのでご了承ください。
  3. 非会員でも第一発表者になることができます。その場合は、非会員の大会参加費を期限までに納入することと、正会員が発表申込責任者として連名になることが条件となります。
  4. 第一発表者(単独発表も含む)として研究発表できるのは1人1回です。連名発表者についてはこの限りではありません。
  5. 参加申込や諸費用納付、抄録提出期限に遅れた場合は、受理しかねますのでご了承下さい。
  6. 本学会の目的に照らし不適当な研究、倫理面配慮に欠ける研究は受理できません。なお、抄録原稿を大会準備委員会が閲覧し、本学会の発表に適さないと結論した場合は、採択が取り消されます(この場合に限り、大会参加費の返却申請が可能です)。周辺領域での発表は行動分析学との関係を明記してください。
若手研究者優秀発表賞の選考について

以下の要件を満たす主発表者は、「若手研究者優秀発表賞」の選考を受けることができます。

  1. 発表がなされる年度の終了日において本学会の会員であること。
  2. 発表がなされる年度の終了日において、学部・大学院の正規在学生、あるいは、卒業・修了後5年度目以内であること。
  3. 所定の手続きにより「研究発表」に発表を申し込み、主発表者として受理されていること。
  4. 選考委員会の委員ではないこと。

選考を受けることを希望される方は、予約参加申し込み時、「若手研究者優秀発表賞の選考を受ける」を選択して下さい。受賞者に対しては賞状と副賞が授与されます。

学会企画シンポジウム

内容を検討中です。


招聘講演

【講演者】 櫻井 芳雄 先生(同志社大学大学院脳科学研究科・教授)https://researchmap.jp/yoshiosakurai
【タイトル】 シン・ブレインマシンインターフェース:神経活動のオペラント条件づけの応用


公募企画シンポジウム

内容を検討中です。


懇親会

8月28日(土)の夕刻に、オンラインで懇親会を企画しております。ふるってご参加下さい。


その他

8月28日(土)の昼に会員集会、8月29日(日)の昼に学会賞授賞式を予定しております。


著作権の帰属および研究倫理の遵守

著作権確認書および研究倫理誓約書の提出はありません。ただし、下記の著作権の帰属および研究倫理を熟読し承諾の上、ご応募ください。一般社団法人日本行動分析学会では、抄録原稿を提出された時点で承諸したものとして処理しますのでご了解ください。

○著作権の帰属
 日本行動分析学会第39回年次大会発表論文集(2021)に掲載される論文の著作権に関し、複製権・公衆送信権等の財産的権利は一般社団法人日本行動分析学会に帰属します。
○研究倫理の遵守
 日本行動分析学会第39回年次大会発表論文集(2021)に掲載される論文に関して、一般社団法人日本行動分析学会倫理綱領:https://j-aba.jp/ethics/rinrikoryo.pdf)を遵守すること。特に、下記の条文について再確認してください。
<対象者やクライエントの個人的権利について>
 倫理綱領Ⅱ. (2)[対象者の自由の保証]対象者が研究への参加を辞退したり、中断したりする自由をもっていることを尊重すること。特に、プライバシーにかかわる研究の場合には、研究者はできるかぎり対象となる人間に研究の内容について説明し同意を得ること。
 倫理綱領Ⅲ. (4)[クライエントの同意]クライエントが治療や研究への参加に同意を与える場合は、正しい情報(介入の性質と目標・辞退する自由・予想される利益と損失・複数の介入選択肢)が与えられ、強制のない事態での意志決定が保証され、かつ関連する情報を理解し判断する能力があることが証明されることが望ましい。
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