学会誌

『行動分析学研究』投稿論文の手続き

投稿論文の投稿・審査・編集・校正の手続き

原稿の送付
 送付する原稿(電子ファイル)は次のように整えてください。最初のページを英文の表題ページ、2ページ目を和文の表題ページとし、3ページ目から本文を開始し、図表及び図表の説明文は本文中の該当する位置に挿入してください。その後、注、引用文献一覧、資料(あれば)の順にセットしてください。表題ページの書式については「表題ページの書式」を参照してください。
 電子ファイルは、編集事務局宛に電子メールで送付してください。電子化できない場合には編集事務局宛に簡易書留速達で郵送してください。

編集事務局の電子メール:
編集事務局の宛先:
 〒162-0801 東京都新宿区山吹町332-6
 パブリッシングセンター(株)国際文献社内
 『行動分析学研究』編集事務局 宛
 TEL: 03-6824-9363 FAX: 03-5206-5332

受領
 原稿が編集事務局に届いたら、数日中に原稿の体裁がこの手びきに準拠しているかどうかなどを点検し、不備の点がなければその到着の日付をもって受稿され、添付票に指定された連絡者(著者)に、受領の通知を返信します。送付後、1週間以上経過しても返信がない場合は、問い合わせのメール(あるいはFAX)をお送りください。

審査
  2名の査読者によって投稿論文を審査します。まず、編集委員の中から該当論文の査読候補者を検討し、2名の査読者を決定します。編集委員以外に査読者が必要な場合は、編集委員で相談の上、外部査読者(ゲストレビューワー)を決定します。査読者は、著者名・所属機関名を伏せた原稿によって、3週間以内を目安として査読を行います。査読の判定には、「修正なしで掲載可」、「修正後掲載可」、「修正後再査読」、「修正後再投稿」、「掲載不可」の5種類があります。2名の査読者の判定が、「修正なしで掲載可」あるいは「修 正後掲載可」となるまで、執筆者と査読者の間で原稿をやりとりして修正を行います。「修正後掲載可」の判定が出された上で「修正後の判断は編集委員会に任せる」という指定があった場合には、編集委員長が当該原稿を査読し判定をします。2名の査読者の判定が「『掲載不可』以外の判定」と「掲載不可」とに分かれた場合は、原則 として編集委員長が当該原稿を査読して、結論を出します。また、2名の査読者とも「掲載不可」と判定した場合は、その原稿は「掲載不可」とされ、執筆者に通知されます。「修正後再投稿」の判定は、書き直しに近いくらいの大きな修正をすれば掲載の可能性があるという意味です。
「修正なしで掲載可」、「修正後掲載可」、もしくは「修正後再査読」の判定になったときには、原則として3週間以内に、査読者からのコメントを元に原稿を修正し、再提出していただきます。それ以上時間が必要な場合にはあらかじめ締切りの延長を電子メールにてお知らせください。査読結果の有効期限は査読結果の通知から、原則3ヶ月以内とします。それまでに修正原稿の提出や締切りの延長願いがなければ、その時点でその論文は投稿が取り下げられたとみなされます。
 査読の判定や査読者からのコメントに異論がある場合には、その旨をお知らせください。この場合にも上記の締切り及び有効期限のルールが適用されます。

受理
 編集委員会で最終的に受理と判定された日付をもって、その原稿の受理の日付とします。著者には、受理が通知されます。

校正
 編集事務局に印刷所から初校ゲラが届き次第、初校ゲラをPDF形式で著者に送信します。著者は、初校ゲラを受け取った日から7日以内に校正を行い、校正済みの初校ゲラを編集事務局宛に返送してください。原則として、著者による校正は初校のみとして、再校は編集委員会で行います。初校の校正については可能な限り電子的に進めますので、以下のようにお願いします。
(1)できる限り、初校のPDFファイルに電子的に注釈を書き込むようにお願いします。
(2)PDFを印刷したものに、手書きで指示を書き込み、それをスキャナーなどで読み込んだファイルを送っていただいても構いませんが、この場合には手書きの指示が可読な状態かどうかをご確認ください。
(3)本文の訂正箇所を段落番号で指定し、修正前と修正後を対照させながら、下記のようにWordファイルでお知らせいただいても構いません。

例:

第9段落
訂正前:
 子どもが教育相談室や療育施設で学んだスキルを日常生活に拡げるためには家庭における親の協力が欠かせない。
訂正後:
 子どもが教育相談室や療育施設で学んだスキルを日常生活に拡げるためには家庭における親の協力が欠かせない。

(4)図表のレイアウトなどの修正については、PDFファイルに直接電子的に指示を書き込むか、印刷したものに手書きで指示を書き込み、それをスキャンしてPDFファイル化するか、それが難しいようであれば、手書きで指示を書き込んだ原稿の該当ページを編集事務局までファックスもしくは郵送してください。著者から提出された校正原稿は編集委員会で確認し、最終的に出版社に戻すゲラにまとめます。そのときに正確な校正指示ができるように、判読・理解可能な形で返却してください。
 初校及び再校の校正について最終的な判断は編集委員会が責任を持って行います。著者からの指摘がなかった修正を追加したり、著者から要求があってもそれが適切ではないと考えられたり(例:修正指示に誤植があったり)、また技術的に困難な場合には(例:図のレイアウトや印刷品質など)、編集委員会の判断で原稿が微修正され、出版されることがあります。
 
著作権確認書・研究倫理誓約書
 『行動分析学研究』の掲載記事の著作権は、本学会に帰属します。著者は初校ゲラを返送する際に、著作権確認書と研究倫理誓約書に必要事項を記入し、記名捺印もしくは署名をして編集事務局まで提出してください。
 著作権確認書・研究倫理誓約書の書式はWordファイルもしくはPDFファイル形式で本学会webサイトからダウンロードできます。著者全員の記名捺印もしくは署名が必要になりますが、各著者がそれぞれ書類を用意して編集事務局に提出していただいても構いません。ただし、各著者への連絡は投稿者が責任をもって行ってください。編集事務局から個別にすべての著者へ連絡を取ることはありません。全著者から書類が提出されるまでは論文を出版できません。
 著作権確認書・研究倫理誓約書は記名捺印もしくは署名した書類をスキャンしたり、デジカメなどで撮影したりして、PDFや画像ファイルとしてメールで送っていただいても、郵送していただいても構いません。


コメント論文とリプライ
 受理された論文及び掲載された論文については、編集委員会から本学会会員に執筆依頼して、コメント論文を掲載することがあります。その場合は、原論文執筆者にコメント論文に対するリプ ライ原稿の執筆を依頼し、原稿が提出されればリプライ論文として掲載します。

本誌に掲載された論文を引用するときの注意点
 本誌では冊子の発行日に基づいて記事の発行年を決めています。発行年は年度ではなく暦上の年になります。したがって、同じ巻でも号によって発行年が異なることがあります(例:26巻1号の発行年は2011年ですが、26巻2号の発行年は 2012年となっています)。
 このルールは、各号の表紙、各論文の冒頭とヘッダー、各号末尾に表示されるコピーライトの年表記など、すべてに適用されます。ただし、以下の号に掲載された論文については、このルール が適用されておらず、表紙の発行年と各論文の冒頭の発行年が一致していません。これらの論文を引用される場合には、その号の表紙の発行年を使用してください。
例外となる号 表紙の発行年 各論文冒頭とヘッダーの発行年
23巻2号 2009 2008
24巻1号 2010 2009

参考文献
 原稿作成の参考になりそうな文献のいくつかを以下に示します。

American Psychological Association. (2010). Publication Manual of the American Psychological Association. (6th ed. ). Washington, DC: American Psychological Association.
アメリカ心理学会(APA)・前田樹海・江藤裕之・田中建彦(2011).APA論文作成マニュアル 第2版 医学書院
日本エディタースクール(編)(2011). 標準校正必携(第8版)日本エディタースクール
公益社団法人日本心理学会機関誌等編集委員会(編)(2015).執筆・投稿の手びき 2015年版 公益社 団法人日本心理学会
田中 潔(1994).手ぎわよい科学論文の仕上げ方(第 2版)共立出版

資料

2007年 3月18日改訂
2010年10月22日改訂
2012年 3月20日改訂
2013年 7月27日改訂
2015年 2月22日改訂
2018年 4月1日改訂


【『行動分析学研究』の編集事務局】

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 EL: 03-6824-9363 FAX: 03-5206-5332
 
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